自動車業界がやばい

部品メーカー×倒産の可能性

サカエ理研工業の口コミ【ボーナスはそれなりに支給されそうだ】

サカエ理研工業は、自動車や産業機器、医療機器分野などに向けた精密部品の製造を手掛ける日本の中堅メーカーです。 創業以来、微細加工技術と品質管理の徹底により、国内外の大手メーカーから高い評価を受けてきました。 特に、トヨタ自動車をはじめとする自動車業界との取引実績が豊富であり、厳しい品質基準にも応える技術力が強みです。

本記事では、サカエ理研工業の会社概要から製品特徴、業界での立ち位置、今後の展望までを詳しく解説します。 また、競合他社との比較や、業績推移、ユーザーからの口コミも取り上げ、企業としての信頼性と成長性を多角的に分析します。

この記事の執筆者(本田)

自動車業界で働いて20年。様々な工場に出入りしてきました。

この20年間で、大企業から零細企業まで仕事を通じて見てきましたが、中には倒産や廃業してしまった会社も残念ながら多くあります。

昨今の自動車業界の大変革により、厳しさが増している業界の情報を発信していますので、自動車業界に従事している方は、ぜひ、お役立てください。

サカエ理研の最新ニュース

  • 2025年2月17日:企業サイトをリニューアル。スマートフォン対応やサステナビリティ情報の強化を実施。
    詳細はこちら
  • 2025年1月6日:内閣府・中小企業庁へ「パートナーシップ構築宣言」を登録。
  • 2024年11月15日:滋賀県に新たな「おうみ工場」を完成。

会社概要

基本情報

  • 会社名:サカエ理研工業株式会社
  • 設立:1964年12月22日(創業1948年)
  • 資本金:3億3,600万円
  • 従業員数:1,425人(2024年9月現在)
  • 本社所在地:愛知県清須市西枇杷島町宮前1-48

主な製品

  • 自動車用内装部品:インストルメントパネル、ドアトリム、センターコンソール
  • 自動車用外装部品:ラジエーターグリル、バンパー、オーナメント、ミリ波対応オーナメント
  • 自動車用機能部品:ドアミラー、ドアハンドル、ターンランプ、スマートルームミラー、ATシフトレバー

主要納入先

  • トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、スズキ、マツダ、ダイハツ、三菱自動車、SUBARUなど

決算分析

2023年度(2023年10月~2024年9月)

項目 数値
売上高 379億円
従業員数 945人

倒産の可能性

  • 売上高は安定しており、主要自動車メーカーとの取引も継続中
  • ただし、EV化の進展に伴う製品構成の見直しが急務
  • 新技術への対応が遅れると、競争力低下のリスクあり

「やばい」と言われている理由

  • EV化や自動運転技術への対応が遅れているとの指摘
  • 多角化しすぎており、専門性に乏しいとの声も
  • 一部工場での環境問題(油漏れ事故)による信頼低下

給与水準

初任給(2024年度)

  • 学部卒:月給220,000円
  • 修士卒:月給242,000円

平均年収

  • 約432万円(平均年齢31歳)

将来性(EV車になった時)

  • EV向けの内外装部品や電子機能部品の開発が進行中
  • 自動運転対応のミリ波レーダー対応オーナメントなど、新製品の投入
  • ただし、競合他社との技術競争が激化しており、迅速な対応が求められる

トランプ関税の影響

  • 米国子会社「Eakas Corporation」を通じて北米市場に展開
  • 関税の影響を受ける可能性があるが、現時点で大きな影響は報告されていない

職場環境

定着率・離職率

年度 新卒採用者数 離職者数 定着率
2023年度 24人 3人 87.5%
2022年度 21人 4人 80.9%
2021年度 24人 5人 79.1%

退職者の声

  • 「家族経営的な雰囲気があり、封建的なところがあった」
  • 「実務担当者の声が会社の大きな流れを作ることはなかった」

過去に起きたトラブル

  • 2022年春、岡山県井原市美星町の美星工場から潤滑油が漏れ、水田2ヘクタールでコメが作れなくなる被害が発生
  • 工場側が地権者8人に補償金計400万円を支払うことで合意

口コミ

良い点

  • 主要自動車メーカーとの取引があり、安定した受注が期待できる
  • 福利厚生はそこそこ整っている

悪い点

  • 給与水準が業界平均と比較して低め
  • 実力主義ではなく、年功序列の傾向が強い
  • 上司との関係や企業文化に課題があるとの声も

将来的な展望

サカエ理研工業は、EV化や自動運転技術の進展に対応するため、新製品の開発や技術革新が求められています。主要自動車メーカーとの取引関係を維持しつつ、競争力を高めるためには、迅速な対応と専門性の強化が必要です。環境問題への対応や企業文化の改善も含め、持続可能な成長を目指すことが重要となるでしょう。

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